Employee development

人財育成

研修制度

Training system

研修体系を1980年に確立し、時代に合わせて研修内容を磨き上げてきました。
現在は、技術研修と行動改革研修(ビジネススキルやリーダーシップなどに関する研修)が
多数用意されています。その一例を紹介します。

01 技術研修

必修研修 :料金収受システム基礎技術研修、他全6コース
必修資格取得研修 :ITパスポ-ト取得研修、他全3コース
保守研修 :料金所デ-タ処理装置保守技術研修、他全10コース
解析研修 :料金所デ-タ処理装置ソフトウェア解析研修、他全4コース
ISO研修 :監査リ-ダ-研修、他全2コース
工事研修 :工事責任者研修、他全2コース
その他研修 :コンサルティング研修、他全7コース

02 行動改革研修

階層研修:新入社員研修~入社2年目研修~技術員3年目研修~技師補・主事補昇格者研修~技師補・主事補4年目研修~技師・主事昇格者研修~技師・主事4年目研修~副参事昇格者研修~TS・SS所長、課長、部長・センタ-長昇任研修、等全21コース

その他研修:コア人材育成研修、他全5コース

自己啓発支援制度

03

通信教育制度

会社が研修として指定する通信教育は無料で受講できます。
それ以外に自主的に多種多様な通信教育が用意されていて、受講費用の半額が補助されます。

04

資格取得奨励制度

会社が奨励する資格を取得すると20万円~3万円の奨励金を支給する制度です。多くの社員が資格取得に積極的に取り組んでいます。

メンター制度

全国の指導担当者研修を受講した社員が、新入社員を計画的に育成します。新入社員は、指導担当者のもと3年の期間をかけて集合研修とOJTを交互に繰り返すことで独り立ちできるように育成します。

社内検定制度

内部品質監査員、校正教育指導員、測定器校正資格、特別教育作業資格、特殊作業資格、保守・工事検査員資格、保守整備資格、労働安全衛生教育等

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