Company
会社と事業について
Work & people
仕事と人を知る
Employee development
Training system
研修体系を1980年に確立し、時代に合わせて研修内容を磨き上げてきました。
現在は、技術研修と行動改革研修(ビジネススキルやリーダーシップなどに関する研修)が
多数用意されています。その一例を紹介します。
職務別に必ず受講しなければならない研修
各部門が必要とする能力開発を当該部署が企画実施する研修
その他
本人の希望と上司の推薦により受講できる研修
その他
・入社時、昇格時、昇格後 4 年のタイミングで実施
・全ての総合職が受講対象
<管理職>
職場マネジメント期(マネジメント基礎)
<技師/主事>
マネジメント準備期(リーダシップ)
<技師補/主事補>
影響力発揮期(フォロワーシップ)
<技術員/事務員>
組織適応期(社会人基礎力)
会社が研修として指定する通信教育は無料で受講できます。
それ以外に自主的に多種多様な通信教育が用意されていて、受講費用の半額が補助されます。
会社が奨励する資格を取得すると20万円~3万円の奨励金を支給する制度です。多くの社員が資格取得に積極的に取り組んでいます。
全国の指導担当者研修を受講した社員が、新入社員を計画的に育成します。新入社員は、指導担当者のもと3年の期間をかけて集合研修とOJTを交互に繰り返すことで独り立ちできるように育成します。
内部品質監査員、校正教育指導員、測定器校正資格、特別教育作業資格、特殊作業資格、保守・工事検査員資格、保守整備資格、労働安全衛生教育等